誰でも直感的に使いこなせるインターフェースが用意されていること
全職員が利用対象となるため、
ITスキルのばらつきが存在しますが、
全職員を対象とした操作研修などに
時間を費やすことは困難です。
利用者の権限により必要機能や表示内容が 自動的に判断・表示されるシステムです。
Web型システムであること
導入時期により利用者PCの環境は様々で
ので、個別PCにアプリケーションを導
入・保守することはトラブルの元となり
ます。
Webブラウザさえ準備されていれば、利用者のパソコンにソフトウェアのインストール作業が不要です。
個人情報の漏洩防止策が万全であること
センシティブな個人情報をファイルを利
用したシステムやＤＢへ直接ア
クセス出来るシステムで利用する場合
情報漏洩上非常に危険です。
クライアントが直接DBをアクセスしないシステム構成（三層構造システム）を採用しているため安心です。
リアルタイムに運用状況が把握できること
円滑で公平な制度運用を行うためには、
日々の進捗を管理し、適切な指導を
リアルタイムに行うことが不可欠です。
リレーショナルDB管理システムを導入したシステム構成です。
全職員の職種及び職位に対応していること
業績評価と能力評価の複合で評価される
職員や能力評価が主体となる職員、業績評価
が主体となる職員など、様々な制度運用に
対応していることが必要となります。
多様な制度運用や評価方法、評価基準に対応しています。
人事評価制度運用担当者を支援するツールが用意されていること
少数の運用担当者で効率的な運用を支援
するシステムでなければ、制度運用時に
システム運用に不必要な労力を強いられ
てしまいます。
異動時の評価期間変更機能や評価按分機能、再任用への対応機能、自動評価対象期間判定機能などが実装されています。
職位及び個人により権限設定及び管理が可能であること
情報の機密性を保ちながらも、運用上で
入力作業の代行や運用状況の管理のために、
特定の人物に限定された機能権限の付与等
の利便性も確保することが必要です。
職位別権限管理、個人別権限管理、代行指定権限付与など、機能が充実しています。
評価結果の利活用に対応した機能を有すること
人事評価制度の運用では、評価結果を
有効的に利活用でき、評価履歴の透明性
・公平性の実証環境がなければ、
導入する意味がありません。
評価結果の相対化、最終評価結果の関連人事システムへの出力、人事評価結果/履歴の検索など、機能が充実しています。
